HOME > 指針・ガイドライン 法律 > 自主設計ガイドラインの変遷
PETボトルのリサイクルを進める上で、PETボトル自体がリサイクルしやすく作られているかどうかは大変重要なことです。そのため、1992年に「自主設計ガイドライン」を制定して以来改訂を重ね、リサイクルしやすいPETボトルづくりに努めてきました。
2001年4月の改訂で、予め再利用上問題のない範囲という観点で判断するための技術評価基準を定めておき、リサイクル適性を各事業者で判断できる方法に変えました。この改訂で材料評価基準とラベル・印刷等評価基準を新たに定め、リサイクル推進のため、着色ボトルやアルミキャップを使用しないことにしました。
2011年3月の改訂で、近年増加しているロールラベル等のリサイクル適正を判断しやすくしました。また、ガラス玉・パッキンを使用する場合は、飲んだ後の取り外し方をラベルに明示するようにしました。
2015年5月の改訂で、メカニカルBtoBの具現化に伴い、メカニカルBtoB対応のガイドラインを追加しました。さらに、2016年3月の改訂で、ガイドライン全体の見直しを実施し、ボトル材料評価基準とBtoB評価基準を付属書1に統合しました。
2018年1月、付属書1を追記修正しました。
2023年3月、PET樹脂の再利用に対し懸念される、助剤・添加剤の取扱いについて付属書1に追記、付属書1の試料作成手順、条件について整備しました。
2024年9月、付属書1の繊維用試験を改訂しました。
制定年月 | 1992年10月 |
1994年4月 |
1998年1月 |
2001年4月 |
2011年3月 |
---|---|---|---|---|---|
飲料用、しょう油用、酒類用として制定 |
第二種指定PETボトル用として一本化 |
原則基準と例外に整理 |
評価基準による自主判定を可能にした |
主にラベル部分の内容を改訂 |
|
ボトル |
PET単体で無色透明が望ましい |
材料評価基準に則した評価を行い、再利用上問題のない範囲内で使用可 |
|||
着色の種類を減らす |
着色はグリーンまたはブルーに限る |
無色透明のみ |
|||
ベースカップ、把手は容易に分離できる構造 |
ベースカップ、把手は原則使用しない |
大型ボトルの把手は安全上必要な場合、無着色(再生)PET製に限り使用可 |
把手は、無着色のPETもしくは比重1.0未満のPE、PPを使用する。比重1.0未満のPE、PP製把手は無着色PET製把手に変更することが望ましい。 |
||
ラベル、 |
プラスチックラベルが分離できるようにする |
PVC製、またはPVCを含有するラベル、印刷インキ等は使用しない |
アルミ箔をラミネートしたラベルは使用しない |
ラベル・印刷等評価基準に則し評価を行い、再利用上問題のないものは使用可 |
|
全面糊付けの紙ラベルは中止の方向 |
全面糊付けの紙ラベルは使用しない |
ロールラベル・枚葉ラベル・タックラベル等で接着剤等を使用してボトルに貼付する場合は、接着剤塗布面積・量を少なくし、手で簡単に剥離でき、ラベル片・接着剤がボトルに残らないことが望ましい |
|||
PVCシュリンクラベルは使用しない |
フルシュリンクラベルは使用しない |
内容物保護のためフルシュリンクラベル使用が不可欠な場合に限り使用可 |
ミシン目入りシュリンクラベルの採用が望ましい |
||
ラベルの印刷がPETボトルへ移行しない |
直接印刷は再生時接着剤がボトルに残らないタックラベル等への変更が望ましい |
ボトル本体への直接印刷は行わない |
|||
キャップ |
アルミキャップのリングが残らないものが望ましい |
プラスチックキャップへの変更が望ましい |
アルミキャップは使用しない |
PVCを使用しない |
|
プラスチックキャップは望ましい |
PEまたはPPを主剤とする比重1.0未満のプラスチックキャップを使用 |
||||
キャップのライナー材としてPVCを使用しない |
PEまたはPPを主剤とする比重1.0未満のプラスチックライナーを使用 |
ガラス玉・パッキンを使用する場合は、飲用後の取り外し方をラベルに明示する |
制定年月 | 2015年5月 |
2016年3月 |
2018年1月 |
2023年3月 |
2024年9月 |
---|---|---|---|---|---|
メカニカルBtoB対応のガイドラインを追加 |
ガイドライン全体の見直しを実施 |
付属書1を追記修正 |
助剤・添加剤の取扱いについて付属書1に追記 |
付属書1の繊維用試験を改訂 |
|
BtoB評価基準を新設 |
ボトル材料評価基準とBtoB評価基準を付属書1に統合 |
1.材料評価基準の繊維評価試験において、再ペレットの寸法の目安を追記。 |
付属書1の試料作成手順、条件について整備 |